法人・団体様の活用例

法人・団体様による検査導入のモデルケース

無症状感染者が約3割程度存在すると言われています。
症状だけではクラスターは排除できません。
クラスターが発生すれば、事業者単位で営業活動が止まってしまいます。
感染防止と事業継続（経済活動）の両立が必須です。
そのためのモデルケースをご紹介します。

①テレワークのできない組織・団体の継続的活動支援

組織・団体全体で定期的にPCR検査を実施することにより、感染者の早期発見とクラスター発生の防止が可能。市中の感染状況により、検査間隔を適宜設定（１回／２週間～１ヶ月）することで、適切な費用対効果を得ることが可能。

②会合・研修会等の開催

実施日直前に参加者に検体を提出してもらい、PCR検査陰性反応を証明することにより安全・安心なイベントの実施が可能。

③繁華街・飲食店での感染防止活動アピール

従業員が定期的に検査を受けることにより安全と安心をアピール。来店客も巻き込んで検査を実施できれば、更なる安心・安全とクラスター防止が図れる。

被検者Aと被検者Bが感染した日を1日目として17日間のCP値とウイルス量変化をグラフにした図です。

折れ線がCP値、棒グラフがウイルス量（唾液1 ml中のウイルスcopy数）を表します。

被検者Aは1日目、2日目はCP値が35以下と、ごくわずかな検出でしたが、3日目でCP値が20と爆発的にウイルス量が増えています。

被検者Aは4日目で発熱、倦怠感の症状が現れました。その後、16日目でPCRが陰性（－）反応となりました。

一方、被検者Bは1日目、2日目はCP値が35以下と、ごくわずかな検出で、3日目でPCRが陰性（－）反応となり、発症することがありませんでした。

弊社の新型コロナウイルスPCR検査では、1日目、2日目のようなごくわずかな検出であった場合は、『陽性（＋）反応か、陰性（ー）反応を判定できませんでした。再度検体を提出してください。』として報告します。これは、被検者Bのようにウイルスが消失する場合もあれば、被検者Aのように爆発的に増える場合もあるためです。

感度の悪い検査の場合は1日目の検査で陰性（－）反応と判断されます。また、CP値から偽陽性と判定してしまうと、被検者Aの隔離が遅れてクラスターを作るリスクが高くなります。弊社の検査では疑わしい検査結果について再検査を徹底することで早期に被検者Aのようなケースを検知し、クラスター発生防止につながります。